投資信託をおすすめする『資産運用のアドバイザー』が多い訳。
ファイナンシャルプランナー（FP）などの資産運用のアドバイザーに投資やライフプランの相談をすると、きまって『投資信託』か『変額保険』を提案されることが多いものです。
なぜその時にETFの話には触れないのか？、その理由は、ETFをおすすめしても、彼ら資産運用のアドバイザーにとっては、一円にもならないからです。
資産運用のアドバイザーたちは、投資信託を販売すると、金融機関から販売手数料という収入が得られます。そして、投資信託よりも販売手数料の高い変額保険を売れればより多い手数料収入が得られるので、「できることなら変額年金に加入してほしい」と多くの資産運用のアドバイザーたちは思っています。
現に、当社のお金の相談にこられる相談者の多くが、FPなどのアドバイスを受けて『変額保険』に加入したというケースが、多く見られます。
はっきり言って、手数料の高い金融商品に、あまりいい商品はありません。食品や物品と違って「料金の高さ＝いい商品」という相関関係は、金融商品に関しては全く見られません。
それどころか、手数料の高い金融商品ほど、顧客とっては不利な商品であることの方が多いぐらいです。
ところが、資産運用のアドバイザーたちのところに入る手数料収入の安い商品は、資産運用のアドバイザーたちにとっては、売ることに魅力がある商品ではありません。そのため、「実は、あまりいいとは思えない商品を積極的にすすめている。」という、つまりは顧客と資産運用のアドバイザーの間に利益相反の関係性が生まれてしまっているというわけです。
結果的に、運用に係る手数料も安く、パフォーマンスも決して悪くないのに、『ETF』という金融商品をお薦めする資産運用のアドバイザーがほとんどいないわけです。
ETFの何がいいの？
ETFのメリットは、とにかく運用に係るコストが安い事です。ETFと金融機関の窓口などで購入する投資信託とで、ほとんど同じ商品内容の『インデックスファンド』というものがありますが、これがほとんど中身が同じ商品なのに、その商品に係る手数料は大きく違います。
ETFは、証券取引所に上場し、株式市場で個別銘柄の株式を売買するように注文して取引ができる投資信託の一種です。ただし、金融機関の窓口やIFAといった資産運用のアドバイザーなどを通して購入する投資信託よりも信託報酬手数料という投資信託の保有時にかかるコストが安い傾向があります。
なぜならETFは、証券取引所に上場している商品なので、金融機関の窓口などで買う一般的な投資信託ように、営業社員や代理店などの人件費や膨大な広告費といった経費を必要としません。
実は、金融機関の窓口などで買う一般的な投資信託の場合、その保有時にかかるコストの中で、一番大きな割合を占めているのが、実際に資金を運用している会社ではなく、販売している会社への手数料であることが多くなっています。ETFは、その販売会社へ支払う手数料がないので、その分コストが削減できるので、保有時の信託報酬手数料が比較的安く済むわけです。
中身が同じ商品ならば、単純にコストが安いほうのが投資の結果はよくなります。コストが安く済んだ分、その浮いたコストがリターンに反映されることになります。
また、ETFにはコストが安いほかにも、金融機関の窓口などで買う投資信託にはないメリットを持っています。その一つが、「時価で売買できる」点です。
買った時、又は売った時、いくらで買えるのか、もしくは売れるのか、利益はいくらになるのかということにタイムラグがほとんど発生しないので、売買注文が成立するまで心配という不安を感じることがありません。また、売却して現金として引き出せるようになるまでのスピードも比較的早いので、万が一お金が必要になった時にも安心です。
他にも、ETFは株式の注文方法と同じものが使えるので、たとえば『指値』という方法も使うこともできます。
『指値』とは、証券会社に「いくらで売る、または買う」という約定してほしい価格を設定して注文する方法です。つまりは、その時の相場にもよりますが、基本的に売りたくない値段や、買いたくない値段で売買が成立してしまうことを防ぐことも出来ます。
金融機関の窓口などで買うで買う投資信託の売買の場合には、『指値』は使えないので、注文してからいくらで買うことになるのか、もしくは売ることになるのかは、その時の運次第です。
資産運用でETFを活用しよう！
インデックスファンドなどの投資信託を買うのなら、ETFを選択した方のが、良いことは多いと思っています。
ETFのデメリットとして『ドルコスト平均法』が使えないことや、『再投資』の機能がないなどの理由が挙げられることも多いですが、はっきり言ってこの2つは、ETFの低コスト運用と、注文方法や取引方法の自由度、換金スピードの速さに比べれば、それほど大きなデメリットだとは思っていません。
『ドルコスト平均法』が使えないや『再投資ができない』という理由は、一般的な投資信託の方が有利だという利点をなんとか見つけようとして、でてきた苦し紛れの理由にさえ思えます。
『ドルコスト平均法』や『再投資』は、一見いいことのように思われていますが、どちらにもメリットだけでなくデメリットもあります。『ドルコスト平均法』は積立を長期間行うと、徐々に『一括投資』とほとんど変わらなくなります。再投資については、分配金を再投資せず現金として貯めて、投資すべき時に一括で投資したほうが良いこともあります。例えば、投資の神様と言われるウォーレン・バフェットの場合には、保有株式の配当金を受け取っても、すぐにそのお金を使って株式を買い付けるようなことはしていません。
当社では、そんなETFを活用した資産運用についてのアドバイスも行っています。
金融商品の販売や仲介をしていないので、一般的な投資信託や変額保険を売ろうと思う必要がないからこそ、このETFに着目したアドバイスができます。
もちろんETFで運用することが、資産運用の大正解だとは思っていません。しかし、ETFという選択肢は、おそらく多くの人の資産運用を、堅実なものとするための、正しい選択肢の一つになるだろうと考えています。