無料サービスには、裏がある。

無料と呼ばれるサービスには、無料でできるだけの理由があります。

例えば、グーグルの検索サービスは無料ですが、検索サービスを利用することで表示される広告料を企業や事業者などから受け取っているために、私たち一般消費者は、無料でサービスを受けることができます。

ファイナンシャルプランナーや金融機関が行う無料のセミナーや無料相談会はどうでしょうか？

これらの目的は、その先の有料サービスへとあなたたちを持っていくことにあります。

そして、その最たる例が、『保険や投資信託といった金融商品を買ってもらう』ということになります。

保険や投資信託を販売することで受け取ることができる手数料。

これが、セミナーや相談会とったサービスを、無料で行える理由というわけです。

しかし、この保険や投資信託の手数料は、ファイナンシャルプランナーや金融機関に私たちが負担するべきものなのでしょうか？

賢い人たちは、ファイナンシャルプランナーや金融機関から金融商品を購入しないことで、より低コストで、同じかもしくはそれ以上のパフォーマンスが期待できる金融商品の存在を知っています。

ハッキリ言えば、知識があることで、より効率的な資産形成ができるわけです。

だからこそ、無料ではなく、有料で知識やノウハウを提供することで、よりよい資産形成を実現してもらおうというファイナンシャルプランナーもいるわけなのです。

金融機関の商品を扱わないためにできるメリットは？

一部の金融機関に属さないために、金融商品の提案できる幅が大きくなります。

例えば、投資信託を勧める場合。

ある金融機関に属していると、その金融機関が販売する投資信託の中でしか選択肢がありません。

しかし、投資信託の中でも、もっとも有利な投資信託は、ETF（上場投資信託）であるというのは、賢い投資家の中ではよく知られた事実です。

ETFは、一般的な投資信託よりもはるかに低コストで、売買も証券取引所を通じて簡単にでき、すぐに現金化できます。

ただ、このETFという商品は、ファイナンシャルプランナーや一部の金融機関などが販売手数料を稼ぐための商品としては適していません。

そのため、ETFを提案してくる無料セミナーや無料相談会というのは稀でしょう。

また、生命保険に加入するよりも、貯蓄を絡めて保障を提案してみたりとか、または、不動産投資を絡めてみるとか、一つの金融商品の枠を超えて提案できることなども、金融商品の販売を目的としていないからこそできるアドバイスです。

包括的な視点からファインナンシャルプランを提案できることが、金融商品の販売や斡旋を目的としてないファイナンシャルプランナーの最大のメリットになります。